日本は人材育成にかける費用が、諸外国に比べて低いことは長く指摘されてきた。
経済産業省の資料によると、「25歳以上の大学型高等教育機関の入学率」（学び直し）は、OECDの平均は18.1％だが、日本はわずか1.9％。人材育成投資（OJT以外）がGDPに占める割合でみても、アメリカは1.41％なのに対して、日本は0.23％しかない。
そもそも、自主的に学ぶことが少なかったうえに、コロナが追い打ちをかけたのが現状だ。
2018年、2019年はリカレント教育の重要性が広まり、調査でも『学び』に関する状況は改善していた。しかし、コロナで勤務時間は減っているのに、自律的な学びが定着していない現実が浮き彫りになった。
オンラインによって学びの選択肢は大きく広がっており、オンラインを活用するなど学びを意識的に習慣化することも求められている。