若手にとってはチャンスがあるとも言えるが、実力ではなく年齢で降ろさないといけないくらい、どうしようもなく目詰まりが起きている、ということで、あえてそういった職場を選んで働く理由はない。
　役職定年は、近年の1つの潮流となっているため、制度と運用について、事前に確認するとよい。組織の老化を測定する1つの指標となる。
たとえば電通は、2018年までに、部長の役職定年（ポストオフ）を54歳に引き下げた。ソフトバンクも、「課長50歳まで、部長55歳まで」・・人事の停滞を防ぎ、新陳代謝を促して組織を活性化するのが目的だ。そうすると、「元課長」や「元部長」がたくさん出てくる。定年まで何をするのかというと、これまで外注していた業務、つまり《非本業の業務》を内製化して、担当させるのだという。